Amazon生成AIで商品ページを作る際の注意点

Amazonの生成AIで作った商品名・箇条書き・商品説明は、そのまま公開すべきではありません。理由は3つあります。1つ目は、規約違反になりやすい表現（最上級語・キーワード詰め込み）を出力しやすいことです。2つ目は、健康食品・化粧品では薬機法（医薬品や化粧品などの効果・効能の表示方法を定めた法律です）のNG表現が混入しやすく、即時出品停止のリスクがあることです。3つ目は、参照元の画像・URLから他社商標が紛れ込む知的財産権リスクがあることです。公開前に人が事実確認と規約確認を行う二段階チェックが前提になります。

Amazon純正の生成AIツールとは何か

Amazon純正の生成AIツールとは、セラーセントラルの商品登録画面でキーワードや商品画像を入力すると使える機能です。AIが商品名・箇条書き・商品説明を自動で下書きしてくれます。2024年10月15日に日本語対応が始まり、日本の出品者も日本語のまま利用できるようになりました。

入力方法は複数用意されています。キーワード（簡単な説明文）、商品画像のアップロード、手動入力、ウェブサイトURL、スプレッドシートでの一括アップロードなどです。生成された内容は編集してから公開することも、そのままカタログに掲載することも選べます。

POINT

AIは大規模言語モデル（大量の文章を学習し、人間のような文章を作れるようにしたAIの技術です）を使い、入力にない情報も「論理的な推論」で補って出力します。仕様欄に直径の記載があれば「テーブルは丸い」と推論するように、もっともらしい補完が入ります。そのため、生成物を鵜呑みにせず事実確認する前提で使う必要があります。

精度を上げるコツは、入力する「SKU」（出品者が自分で付ける商品の管理番号です）と「商品名」の情報を詳細にすることです。詳しく入力するほど、AIによる生成の精度が上がるとされています。ここまでが基本の使い方ですが、問題は「生成された内容をそのまま公開してよいか」という点です。

なぜ生成したまま公開してはいけないのか

生成AIがそのまま公開に向かない理由は、規約・薬機法・重複という性質の異なる3つのリスクが同時に存在するためです。以下の表に整理します。

根拠1：規約違反になりやすい表現

生成AIは「魅力的な文章」を作ろうとする性質上、規約で禁止されている表現を出力しやすい傾向があります。具体的には、最上級表現（「最安値」「No.1」）や効果保証（「絶対」「100%保証」）、キーワード詰め込みなどです。

こうした表現を含む商品名は、ガイドライン違反として検索対象外になったり、該当ワードが強制削除されたりします。最悪の場合は、商品削除・出品停止に至ります。現行ルールでは、メディアを除く全カテゴリーで商品名はスペースを含めて75文字以下に統一されています。同一単語を2回以上含めることも禁止されています。溢れた訴求語や仕様情報は、新設された「商品のハイライト（最大125文字）」に逃がすのが基本の型です。

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キーワードの振り分けにも基本設計があります。主軸語はタイトルの前半に、便益語は箇条書きに、同義語や表記ゆれはバックエンドの検索キーワード欄（買い物客の画面には表示されない、Amazon内部の検索に使われる入力欄です）に入れます。AIが1つのフィールドに詰め込んだ状態を、人が正しい欄へ振り分け直す作業が必要になります。

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根拠2：薬機法・景品表示法のNG表現

健康食品・サプリメント・化粧品カテゴリーでは、4つの法律を常に意識する必要があります。薬機法に加えて、健康増進法、景品表示法（誇大な効果効能の表示を規制する法律です）、食品表示法（食品の表示ルールを定めた法律です）です。薬機法上のNG表現は、主に3系統に分かれます。

• 効果効能の標榜（例:「生活習慣病が気になる方へ」「血液をサラサラにする」）
• 医薬品的成分の含有訴求（例:「天然タウリン配合」「消化酵素を含有」）
• 用法用量の指定（例:「1日3回、1回2粒」）

Amazonは薬機法遵守を厳格に管理しており、NG表現が検出されると交渉の余地なく即座に出品停止となります。実際の停止通知は「効果効能を標ぼうする商品として検出されました。」という文言で届きます。

生成AIは入力された商品情報や画像・URLから「魅力的な訴求文」を作ろうとします。そのため、健康食品・化粧品カテゴリーでは効果効能を断定する表現を生成しやすい傾向があります。効果を断言する言葉（「必ず治る」など）や誤解を招く表現は、AI提案を編集する段階で必ず削除してください。

見落とされがちなのが画像内のテキストです。メイン画像・サブ画像の中の文字も規制対象です。商品名や説明文では回避していても、画像内のコピーだけが自動チェックをすり抜けてしまうことがあります。その結果、後から指摘されて商品ページが削除される実例があります。復活申請には数日から2週間程度かかることがあり、主力商品ほど売上への打撃が大きくなります。

根拠3：知的財産権侵害のリスク

生成AIはURLや画像を情報源として使えます。そのため、参照元（自社ECサイトや仕入れ先の商品ページなど）に他社の商標・型番・ロゴが含まれていると、そのまま出品ページの下書きに転記されてしまうリスクがあります。商品ページに他社の商標・ブランド名が混入していないか、許可なくロゴや著作権保護された画像を使用していないか。この2点は、知的財産権侵害としてアカウント停止に直結する最重要チェック項目です。

純正品と誤認させる表記も同様に注意が必要です。「iPhoneケース」のように商標を単体表記すると、純正品と誤認させる例として権利者の申告対象になりやすくなります。正しくは「iPhone用ケース」「iPhone対応」のように、互換性を明記する必要があります。

打ち手としては、AIに読み込ませる入力データ（参照URL・画像・元テキスト）を事前にクリーニングすることが有効です。他社商標や誇大表現を除去してから生成させます。

根拠4：重複ページの乱立

Amazonには「重複している商品ページの統合」という自己申告制のポリシーがあります。カタログ内に同一商品の重複ページが存在する場合、ヘルプから商品ページの問題、重複を統合または分割、の順にたどり、ASIN（Amazonが商品1つずつに割り当てている10桁の商品コードです）を指定して統合を申請できます。ただし、ブランド登録（自社の商標をAmazonに登録して、商品ページの保護や専用機能を使えるようにする制度です）済みのブランドのASINは、ブランド権利者またはその許可を得た代理店しか統合を申請できません。

POINT

生成AIで大量生成したテキストが他ASINと酷似すること自体への明確な公式ペナルティ規定は確認できていません。Amazonで顕在化しやすいのは「文章のSEOペナルティ（検索結果での表示順位が下がるような罰則のことです）」よりも「同一商品ページの重複乱立」という形です。量産する場合はテンプレ的な言い回しを固定しすぎないことが予防線になります。

なお、無在庫転売業者が自動化ツールで他の出品者の商品画像・説明文を複製し、独自のASINとして大量登録するケースも存在します。ただしこうした手法は、知的財産権侵害や重複ページ乱立として、Amazonの商品ページポリシー違反に該当しうるため推奨しません。被害側は重複統合の申請やテクニカルサポートへの依頼で対処するほかありません。加害側アカウントがどう処分されるかの一次情報は確認できていません。